SNS
主要SNS利用率TOP3は「LINE・YouTube・X（Twitter）」｜Threadsは約7割の人が“期待していない”【ライボ調べ】
調査によると、主要SNSで利用率が最も高いのは「LINE」で97.0%。以下「YouTube」「Twitter（現：X）」「Instagram」と続いた。また各SNSの利用頻度としては、いずれにおいても「1日に2回以上」の高頻度で利用している人が多かった。
利用しているSNSの満足度を聞くと、いずれのSNSでも「満足・とても満足」が過半数を占める結果に（Facebookを除く）。継続意欲も総じて高く、特にLINEとYouTubeでは97.6%が「継続したい」と回答した。
マーケティング
電通 アメリカスの新CEOが語る、クライアントを満足させる方法
コマシンスキ氏は思慮深く、驚くほど謙虚なCEOだ。電通で8年働いたキャリアを持ち、電通のデータドリブンパフォーマンス部門であるマークル（Merkle）の成長と発展に多くの時間を費やしてきた。同氏の前の肩書きがグローバルCXM最高経営責任者だったのはそのためである。また、過去にはレイザーフィッシュ（Razorfish）やニールセン（Nielsen）での経験もある。
マークルで約8年半、電通で7年半を過ごしてきたことで、私はこのビジネスを熟知している。私は2つの地域を担当し、グローバルな役割も担ってきた。加えて、マークルは定義上、伝統的な広告領域だけでなく、成長著しいデジタルメディアや、ダイナミックあるいはパフォーマンス志向のクリエイティブなど、かなり幅広い能力を備えている。
加えて、電通クリエイティヴ（Dentsu Creative）のビジネスは、統合とリブランディングから立ち直り、2023年、米州地域でもっとも好調なビジネスのひとつとなった。（中略）私が手にしているツールは実に素晴らしいと感じている。グループとして、それらのパフォーマンスをもう少し引き上げる必要がある。
今、マーケターに必要なスキルとは？40代でリスキリングしたデータサイエンティストが語るUdemy活用
人生100年時代の今、キャリア形成の期間も長くなってきました。いくつになっても学びを継続し、常に「求められる人材」でい続けるにはどうしたらいいのでしょうか？ご自身もリスキリングによってシステム開発者からデータサイエンティストに転身されたベネッセコーポレーションの大塚 卓氏に「マーケターに有効な学び」や、「社会人が無理なく学習を続ける方法」をうかがいました。
各種手法や規制対応、AIの進化……大企業やD2Cの担当者たちが考えるメーカーECの今と未来
企業が自社ECを構築し顧客と直接つながる動きが活発化するEC市場。メーカーEC各社が重きを置くポイントはどこなのか。2023年6月6日（火）から6月8日（木）に開催された「Advertising Week Asia」では「どうなるメーカーEC！？ メーカーECの現在地と未来」をテーマにセッションが開催された。本稿は、サントリーウエルネス、アンカー・ジャパン、βace、カゴメの4社の担当者による、大企業の視点とD2Cブランドの視点を交えたディスカッションの様子をレポートする。
メディックスとSrush、パートナーシップを締結 BtoBマーケティングのデータ分析基盤の構築を推進
デジタルマーケティングの総合コンサルティングを行うメディックスとBI（ビジネスインテリジェンス）ツールを提供するSrushは、業務パートナーシップを締結した。
同提携により、BtoBマーケティングにおける各広告やWebサイトデータとSFA・CRMなどの営業・顧客データをシームレスに連携。投資対効果の可視化や、データ分析基盤とPDCAサイクルの構築を進め、BtoB企業の売り上げ・受注をベースとした事業成長やトップライン伸長を支援していく。
TrueView 広告の大半はYouTube上で配信されていない？ 広告主からは配信の透明性を求める声
YouTubeの広告配信の透明性について、激しい論争を巻き起こした報告書が発表されてから1カ月が経ったころ、広告主はオンライン広告スペースの販売では最大規模を誇るGoogleに、さらなる説明を求めていた。
報告書の発表と同日の6月27日に、Googleは調査結果に対して強い論調の反論を発表し、その後は「YouTube Measurement Program」（YouTube測定プログラム）によるブランドセーフティ保証があるという主張を唱えた。だが、広告主側はそのような声明を額面通りには受け取っていない。米DIGIDAYでは、広告業界最大手が名を連ねる複数の業界団体が、さらなる説明を求めるつもりであることを確認した。
テクノロジー
ユーソナー、大規模言語モデルを活用しビジネスメールのパーソナライズ配信における実証実験を実施
データを活用したマーケティング支援を行うユーソナーは、同社が構築した法人企業データベース「LBC」とOpenAIの大規模言語モデル「Generative Pretrained Transformer（GPT）」を組み合わせた「LBCメール」の実証実験を開始した。
同サービスは、メール配信対象となる企業の属性に合わせてパーソナライズしたビジネスメールを自動生成する。具体的には、同社が提供する顧客データ統合ソリューション「ユーソナー」や名刺管理ツール「名刺ソナー」を活用し、業種や売り上げ・従業員数・商品などの企業属性変数や顧客／見込み客・商談有無などの営業活動変数、新規／リピート訪問者・閲覧ページといったサイト上の行動パターン変数を統合。「GPT-3.5」「GPT-4」を活用し、最適なメールコンテンツを配信していく。
Holocy、対話型AIの利用が可能なアプリをリリース スマホ上で誰でもAIの利用が可能に
8月21日、ChatGPTをはじめとする様々な生成系AIと連携する、新しいインターフェースの開発を行うHolocyは対話型AIインターフェースアプリ「Holocy.ai」をAppStoreおよびGooglePlayにて提供を開始した。
Holocy.aiは「どんな人にも、AIと共に歩む新しいライフスタイルを提供する」をコンセプトとした対話型AIインターフェースアプリ。ChatGPTなどの生成系AIと連携し、メインユーザーとして想定しているZ世代が親しみしやすいチャットアプリやSNSに近いUIで、手軽にAIの利用ができる。