SNS
Threads、若年層の2割が「知らない」4割が「知っているけど使わない」と回答【SheepDog調べ】
どうなるThreads？ 10～20代における認知率・利用経験率を調査。
SheepDogは、「Threads（スレッズ）に関するアンケート」を実施した。15歳〜29歳の男女300人に聞いている。
Threadsの投稿経験、20代は10代の1.6倍Threadsを知っていますか？ また利用していますか？
まず、Threadsの認知度や利用経験を聞いたところ、
「知っているが、利用していない」
40.00%で最も多く、ついで「知らない」が23.33%となった。
「 Threads はまだあるの？」：インフルエンサーがThreadsやTikTok戦略について語る
インフルエンサーのあいだではThreads（スレッズ）の勢いが失われつつある。バイラルになった美容製品を完売させる点では依然TikTokが優勢である。これらのポイントが、7月25日に開催されたGlossyビューティポップイベントでのソーシャル戦略に関するパネルディスカッションから浮き彫りになった。
セレブメイクアップアーティストで美容ブランドの創業者でもあるパトリック・タ氏、ビーイングフレンチー（Being Frenshe）創業者のアシュリー・ティスデイル氏、インフルエンサーでナチュリウム（Naturium）創設者のスーザン・ヤラ氏、グラムジラとして知られるTikTok美容インフルエンサーのステファニー・ヴァレンタイン氏がロサンゼルスのペンドリーホテルに集い、ソーシャルの最新美容トレンドについて語った。
Twitter が「X」にブランド変更。それはテキストベースのアプリの終わりを示唆し、マーケターの新たな頭痛の種にもなる | DIGIDAY［日本版］
イーロン・マスク氏が Twitter の指揮を執ってからほぼ9カ月が経ち、おなじみの青い鳥が示すアプリはもう存在しなくなった。そして、姿を変えて登場したのが「X」だ。この突然の変革は、ソーシャル メディア戦略の一環としてプラットフォームに依存していたマーケティング担当者にとって大きな障害となっている。
Twitter の前ロゴデザイナーが語る、「青い鳥」が愛された理由や「X」がもたらす全面的変化 | DIGIDAY［日本版］
米DIGIDAYは、 Twitter の象徴だった青い鳥のロゴマークをデザインしたグラッサー氏にインタビューを行い、 Twitter ロゴの開発プロセス、マーケティングやテクノロジーの世界でのデザインの役割の進化、新しいロゴの印象、そして自身の制作プロセスについて話を聞いた。
マーケティング
ラグジュアリーブランドを含むアパレル、シューズ、アウトドア用品のリセール市場が、外出自粛の影響も後押しし、一気に成長軌道に向かっている。特に、Z世代の新品への執着は低く、新規参入事業者も増えて、マーケットとしても確立してきた。グローバルの市場規模は現在の約23兆円（1,770億ドル）から、2027年には約2倍の約46兆円（3,510億ドル）になるとも予測（※）される成長カテゴリーだ。
リセール事業を2つに区分しよう。BtoC向けで顧客を引き付けるために自社店舗を利用するビジネスモデルと、BtoB事業としてブランド企業のリセールサイトの運営と在庫販売を支援するモデル=「RaaS（Resale-as-a-Service）」の2つだ。ここでは後者のRaaS型を例にしつつ、あえて「Circular Economy（循環型経済）」やサステナブル、ESG経営など地球環境の話題を横に置いて、拡大するリセール市場が見せる「循環型」の流通フローをBtoBの視点で考える。
各事業者で多少の違いはあれど、RaaSでくくられる事業主（例：Reflaunt、Trove、Vestiaire Collective）は、GUCCIやBalenciagaなどのブランド企業へBtoBサービスを提供する役目を担う。RaaSとは、ブランド企業の「流通」の上に、「再販」のプロセス7月中旬、Chrome115のリリースを終えた Google 。待望のプライバシーサンドボックスの追加アップデートも、準備が整ったところだ。しかし、Googleへの懸念は絶えない。一部のマーケターからは、新しいプライバシー対策はユーザーのプライバシーではなく、自社の事業を守るためではないかいう声も挙がっている。（テクノロジー）を組み込むことで、新たな循環ジャーニーを提供する事業である。
NFT が実用的なマーケティング技術として返り咲く可能性。米国ではブランドのエコシステムの一部となりつつある | DIGIDAY［日本版］
高額デジタルアート・収集品として祭り上げられた NFT のブームは完全に去ったという見解で、メディアエージェンシーは一致している。だが、そのベースとなる技術に関しては、リワードプログラムやロイヤリティプログラムのなかで、活用できるという考えを持っている。
現在、世界でもっとも高い売上を記録する米国では、安定した伸びが続いている。市場調査会社のスタティスタ・マーケット・インサイツ（Statista Market Insights）によると、米国における2023年のNFT売上は7億8190万ドル（約1100億円）に達し、2023年から2027年の年間成長率は18.48％増になるという。なお、2023年のNFT世界売上は16億ドル（約2240億円）、2023年から2027年の年間成長率は18.55％増だ。
サニーサイドアップ、エモい✕人気クリエイター起用WebCMでSNSの総視聴回数が10日で25万回突破
サニーサイドアップは、自社のオリジナルプロダクトであるインフルエンサーとトレンドである「エモい」を掛け合わせた人気クリエイターSNS CMサービス「エモーシャル」の施策として、伊勢半の眉メイク専門ブランド「HEAVY ROTATION」と、ペロリンガールとしてZ世代から支持を得る「佐藤なつみ」さんのコラボレーションCMをプロデュースした。
主要SNSプラットフォームで「イラスト」、「写真」、「動画」、「アニメーション」、「音楽」などの作品を投稿しているクリエイターたちが、ブランドや新商品をテーマに独自の視点でSNS向けのオリジナル企業CMを制作し提供、拡散する。
今回作成した動画は配信から10日で各SNSアカウントにて総視聴回数が25万回を突破した。
テクノロジー
Google がChrome 115リリースでプライバシーサンドボックスAPI準備完了。一方でプライバシーの課題は継続 | DIGIDAY［日本版］
7月中旬、Chrome115のリリースを終えた Google 。待望のプライバシーサンドボックスの追加アップデートも、準備が整ったところだ。しかし、Googleへの懸念は絶えない。一部のマーケターからは、新しいプライバシー対策はユーザーのプライバシーではなく、自社の事業を守るためではないかいう声も挙がっている。
リセール プラットフォームとマーケットプレイスは、機械学習と人工知能のおかげで偽造品の取り締まりを強化している。たとえばリセールプラットフォームでは、毎日多数の商品が取引されるため、すべての偽造品を見落とさないようにするのは困難だ。機械学習は人間の目に留まらないようなレベルの不整合を見つけることができる。